ものづくり系企業の動画SEO事例

■検索画面の占有率を高めた事例
 
動画を導入すればコンバージョン率を向上させる可能性があります。
テキスト+画像で表現しきれないところを動画で説明することのメリットに気づく企業も増えてきました。
動画を使って人を集めることに意識を向ける企業も現れ始めています。
メインワードで検索ボリュームが確保できずにいる場合、動画SEOを意識した運用をすることで今までには望めなかった量の集客に成功する確率が上がります。。
あるキーワードでGoogle検索した時、YouTubeにアップした自社動画が表示されるよう、動画のタイトルやタグ、説明文をチューニングします。
するとリスティング広告だけではなく、検索結果ページの動画欄でも自社コンテンツが表示されるようになり、画面内の占有率を高めることができます。
 
この1年間の検証結果
2011年度、KIP会会員企業2社と動画によるプロモーション(動画SEO)の実証実験を実施しました。
目的はインターネットによる社名検索の上位独占です。
ご協力いただいた企業は 1)赤原製作所 2)葉山工業です。
 

(赤原製作所 赤原さん)
 

(葉山工業 千葉さん)
 
制作コンテンツは
1.動画
 1)赤原製作所:17本 2)葉山工業:10本
2.ソーシャルメディア展開(記事数)
 1)赤原製作所:約15本 2)葉山工業:約30本
 
その結果グーグル検索による社名検索上位50位中の占有率は
 1)赤原製作所:36% 2)葉山工業:26%
 (各社のホームページやブログの表示は含まない)
 
《動画マーケティング&動画SEO 制作事例》
「三菱製レーザー加工機 ML2512HVを解説する葉山工業の千葉工場長」
 

 

 
動画に関してはほぼ各ページ2本表示されています。
わずかなコンテンツでも動画の上位表示の優位性が確認されました。
 
■ロングテール狙いで多数の動画をYouTubeにアップ
さらに注意すべきことは、自社製品・サービスと直接的な関係のあるワードだけでなく、リスティング広告の出稿がブロックされそうな関係性の薄い企業名や業種名、地名などでも自社動画が表示されるように工夫することです。
自社と取引があるようなビッグキーワードである企業名、取引実績のある企業や業種名、企業が存在する地名などでも上位表示を狙うことで、ロングテールからの獲得も増やしていくことが可能です
 
■動画サイトマップ・ソーシャルメディアの活用と確かなチューニング
さらに動画サイトマップを送るか送らないかで、Googleにインデックスされる動画の本数はまったく違います。
YouTubeは巨大なサイトで人もたくさん集まります。
以前はただ動画を載せるだけでもそれなりにトラフィックが集まりましたが、今はアップするだけでは見てもらえません。
ソーシャルメディアを活用した積極的な自己PRと動画のタイトルやタグ、説明文をチューニングする必要があります。
BtoC企業なら動画で口コミを起こす仕掛けをやりやすいでしょうが、BtoB企業の場合は口コミが起こりにくいです。
それだけ、検索エンジン対策の重要性が大きくなっているといえます。
 
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